日本の工業のすばらしさが分かりました。
日本は1880年代から産業革命が始まって近代工業が発達し、日清戦争前後には政府の保護を受けて従来の軽工業部門から日露戦争前後には軍備拡張などもあり重工業部門へと発展する。1901年には官営の八幡製鉄所が建設される。太平洋戦争中には国家総動員法により経済統制が行われる。
第2次世界大戦後には農業に代表される第1次産業に代わり工場で行われる加工業が伸び始め、昭和30年代には、都市部で労働力が不足し始めた。このため、農村から集団就職によって中学卒業間もない青年を大量に都市部に流入させた。この後、日本経済はどんどん上向きになり、サービス業である第3次産業も急激に発展し始めた。
1980年代後半より、日本の労働集約型の工業は、円高による為替リスクを回避し、また低賃金の労働力を求めて、中国や東南アジアの国々に生産拠点を移しつつある。こうした産業空洞化については懸念する声もあるが、企業が最適な生産方法を求めた結果、生産活動が国境を越えて広がりつつあることが産業の空洞化であり、なんら不安視する必要はないとの意見もある。
日本の工業地帯・工業地域
日本の工業は「太平洋ベルト地帯」と言われる首都圏から北九州にかけての太平洋岸の範囲で盛んである。特に、長くは四大工業地帯（京浜工業地帯、中京工業地帯、阪神工業地帯、北九州工業地帯）が日本の工業の中心地であったが、北九州工業地帯の比重は小さくなった。四大工業地帯以外では、北関東工業地域、京葉工業地域、東海工業地域、瀬戸内工業地域などで工業が発達しており、いずれも太平洋ベルトに位置している。
太平洋ベルト以外の地域では、全体として工業が低調である。北海道ではパルプ、製鉄、化学、鉄鋼などの工業が発達していたが、国際競争が激化するなかで停滞している。東北地方では半導体などの機械工業が発達していたが、機械メーカーの多くが低賃金を求めて、中国などに生産拠点を移していく中、低迷が続いている。長野県では製糸業がまず発達し、戦時中に東京から工場が疎開したことをきっかけに、諏訪盆地ではカメラ、オルゴール、時計など、千曲川沿いの地域では通信・電子部品、自動車部品などが発達した。日本でもっとも工業化が遅れているのは中国地方の山陰、四国（愛媛県南予地方や高知県など）、南九州、沖縄などの地域である
引用『ウィキペディア（Wikipedia）』
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